Home  >  TOPICS

熊本地震により被災された皆様にお見舞い申し上げます

この度の熊本県を中心とする地震により被災された皆様には、
心よりお見舞い申し上げますとともに、
被災地の一日も早い復旧、復興を心よりお祈り申し上げます。

平成28年4月
HRS エイチアールエス

Posted at 2016.04.25 12:29 | Category: TOPICS |

Windows 10が“推奨される更新”に

 Microsoftは2月2日に配布した「Windows 7」および「Windows 8.1」の「Windows Update」で、これまで「オプションの更新プログラム」としていたWindows 10へのアップグレードを「推奨される更新プログラム」に昇格させました。

 ユーザーが自動更新を有効にしている場合、端末上でWindows 10のアップグレードが自動的に開始される可能性があることは、関係者も認めています。
しかし、ユーザーが自らWindows 10への完全な移行を選択しない限り、それが実行されることはない、と関係者は述べました。もしWindows 10に移行してしまっても、31日以内であれば、以前の「Windows」バージョンに戻すことができます。

 自動更新を有効にしているWindows 7とWindows 8.1のユーザーにとって、「推奨される」更新は段階的な更新だ、と広報担当者は述べました。「推奨される更新プログラムについても重要な更新プログラムと同様に通知する」の設定を有効にしているユーザーの場合は、自動更新プロセスが開始されます。

Posted at 2016.02.05 02:52 | Category: TOPICS |

ネットトラブルを防止するLINEスタンプを募集

LINEは13日、青少年のネット上でのトラブル防止活動の一環として、「LINE“おたすけスタンプ”」の制作を発表しました。
中高生が応募したスタンプ案をもとに制作し、2016年春頃にLINE上で無料配布する方針です。

本スタンプは、クラスや部活動のLINEグループ内などでトラブルに繋がりそうな発言があった際に、
悪意のある発言の連鎖を止めたり、仲裁に入ったりする際に子どもたちに利用してもらうことを想定して制作するものです。

今回の取り組みは、10月10日にNHKで放送された「いじめをノックアウトスペシャル第6弾 ボクたちは、あきらめない。」にて、「LINEのトーク上での悪口を防ぐために、やりとりを見ている人たちができることは何か?」をテーマに討論を行ったところ、中学生・高校生の生徒より「LINEのスタンプで場をなごませ、悪口が飛びかう“空気”を変える」というアイデアが出たことが発端となっています。

LINEでは、インターネット上のコミュニケーションについて知識や技能が不十分な青少年によるトラブルを防ぐため、ネットリテラシーの啓発活動に力を入れており、そのアイデアに共感したことから、NHKの協力のもとスタンプ制作を実施するに至りました。

Posted at 2015.10.15 04:50 | Category: TOPICS |

「YouTube有料化」説広がる

「YouTubeが有料化される」という噂が日本のネット上で広まり、9月3日にはTwitterのトレンドに入っています。

一部報道が「YouTubeは2015年末までに有料化に切り替わる」などと報じたのがきっかけですが、
このサイトがニュースソースとした米メディアThe Vergeの報道は
「YouTubeは年末までに有料会員サービスを導入する」という内容で、無料版を終了して有料版に切り替えるという話ではありません。

Googleの広報室に問い合わせたところ、事実ではないと有料化を否定したと言う事です。

Posted at 2015.09.10 04:46 | Category: TOPICS |

学研 2万人の個人情報が流出

学研ホールディングスは、学研グループが運営しているウェブサーバーの一部に対して第三者による不正アクセスがあり、2万2,108人分の個人情報が流出した可能性があると発表しました。

流出した可能性のある個人情報は、学研が提供しているオンライン学習教材「eラーニング マイガク」
サービス利用者のカタカナ氏名、学校名、学年、塾名、ID、パスワードなど2万2108件。
住所や電話番号、成績などは含まれていないとのこと。

同社は

「お客様をはじめとする皆様に対し、多大なご迷惑及びご心配をおかけいたしましたこと、深くお詫び申し上げます。
このたびの事態を厳粛に受け止め、原因の徹底究明と、セキュリティシステムの脆弱性対策等の再発防止策を強化してまいります」
と謝罪しています。

ベネッセに続き、学研も個人情報の流出。

今後マイナンバーの管理なども含め、各社セキュリティ強化を徹底して欲しいですね。

Posted at 2015.07.20 04:29 | Category: TOPICS |

「大阪都構想」に賛成? 反対?

大阪都構想は、大阪市と大阪府が「二重行政」を解消しなければならないと橋下氏が中心となり推進した事案です。

大阪都構想の是非をめぐる住民投票はが5月17日に行われ、都構想は実現せず大阪市存続になりましたが、この投票結果の年代別賛成反対グラフが話題になっているそうです。

CFNj8nJXIAA4n8y

年代別にみると、賛成した人が多かったのは20代(61%)と30代(65%)。
40代(59%)、50代(54%)、60代(52%)も賛成が過半数を占めました。
が一方、70歳以上は反対が61%で賛成を上回っています。

70代の反対より、若年層の不戦敗では?

今回、反対票の中にも内容を検討したいと言う意見も多数あったそうですが、
仮に投票率が100%であった場合、大阪市の人口から計算してみると、賛成票が上回る結果になっていたのではないでしょうか。
大阪市は、これまで何度か二重行政の解消提案がなされてきた歴史がありますが、そのたびに反対意見に晒され具体的なアクションが起きることなく繰り返されてきているそうです。今後の市政運営に注目です。

Posted at 2015.05.18 03:22 | Category: TOPICS |

Apple Watchいよいよ発売開始!

アップルは去年9月10日、スペシャルイベントで、クイックホイールで操作でき、写真、ビデオ、音楽を楽しめるほか、フィットネス機能を搭載したスマートウォッチApple Watchを発表しました。

アップル初のスマートウォッチApple Watchは、これまでスマートウォッチが抱えていた問題を洗練された手法で解決していると予想されます。つまり、これまでのスマートウォッチと異なり、Apple WatchはiPhoneと接続できるスマートウォッチの中では一番評判が良い機種だと言っても過言ではありません。

38mmモデル 42mmモデル
重量 40g 50g
サイズ 縦38.6mm 横33.3mm 縦42.0mm 横35.9mm

 

Posted at 2015.04.01 09:46 | Category: TOPICS |

国産メーカー結集 新VAIO Z発表

2015年2月16日、VAIO株式会社は都内で新商品発表会を開催し、フラグシップノートPC「VAIO Z」と、クリエイター向け「VAIO Z Canvas」を発表しました。

「2014年7月に発足した新会社として初めて、ゼロから作ったモデル。240人の全社員が『本質+α』のものづくりに取り組んできた」と説明しました。

ビジネスに「最高のアウトプット」を求める人のためのPC

コンテンツを見るだけなら、スマホやタブレットで十分という人も増えている。薄型・軽量のノートPCは、タブレットに代替されることが増えていく。
「VAIOは小さな会社。独自の設計技術を生かし、PCにしかできない用途を追求したい。マーケットが小さくなっても、ターゲットに深く刺さる製品を目指したいとした。

Posted at 2015.02.20 09:50 | Category: TOPICS |

確定申告 iPhoneアプリのみで作成できる?

中小企業向けにクラウド会計サービス「freee(フリー)」を提供するフリーは2015年2月12日、iPhone向けのアプリに確定申告書類の作成機能を追加した。

新機能の追加により、モバイル端末のみで確定申告書類の作成作業を完結

追加したiPhoneアプリの機能は、青色決算書と確定申告書の編集・出力機能や、確定申告に必要な情報の設定機能。これまでfreeeは、銀行やクレジットカードの利用データを自動で取り込み記帳する機能や、レシートを撮影して現金決済した経費を記帳する機能などを提供していた。

新機能の追加によりiPhoneアプリのみで、記帳したデータを基に青色決算書と確定申告書を作成できるようになった。iPhoneアプリで作成した書類は手持ちのプリンターや、コンビニエンスストアのプリントサービスを利用して印刷することを想定している。

freeeは2013年3月19日にサービス提供を開始。利用事業所数は2015年2月4日に20万を突破した。

Posted at 2015.02.13 03:07 | Category: TOPICS |

迷惑メールの1割は米国から、日本発も3%を占める

セキュリティベンダーのソフォスは2014年11月5日、2014年第3四半期(7月から9月)における迷惑メール(スパム)の送信状況などを公表した。この期間中、同社が観測した迷惑メールのおよそ1割は、米国に存在するコンピュータから送信されたという。日本のコンピュータから送られた迷惑メールは全体の3%だった。

同社では、迷惑メールを収集するコンピュータをインターネット上に多数設置し、迷惑メールの送信状況やメールの内容などを調査。その結果を集計し、四半期ごとに公表している。今回公表したのは2014年第3四半期分。

ソフォスが同期間中に観測した迷惑メールの11.5%は、米国のコンピュータから送信(転送)された。次いで、中国が9.1%、フランスが6.4%、ロシアが6.3%、イタリアが5.5%。日本は3.0%で11位だったという。

同社によれば、迷惑メールを送信しているのはサイバー犯罪者自身のコンピュータではないという。サイバー犯罪者は、一般ユーザーのコンピュータをウイルスなどで乗っ取り、それらを踏み台にして送信しているとする。

同社研究所の調査によれば、通常の速度でインターネットに接続する一般的なコンピュータからでも、1週間当たり500万通の迷惑メールを送信できるという。

ご利用のメールソフトでもスパム設定が行える場合があります。
※詳しい設定方法については、メールソフト提供元でご確認ください。

 

Posted at 2014.11.06 12:22 | Category: TOPICS |
2017年12月
« 4月    
 123
45678910
11121314151617
18192021222324
25262728293031